2010年02月27日

14の重篤副作用疾患別対応マニュアルを公表へ―厚労省(医療介護CBニュース)

 厚生労働省の「重篤副作用総合対策検討会」(座長=松本和則・獨協医科大特任教授)は2月25日、第6回会合を開き、14の重篤副作用疾患別対応マニュアル案を大筋で了承した。文言などの修正が終わり次第、同省や医薬品医療機器総合機構(PMDA)のホームページ上で公表するほか、学会などに対して情報提供を行う。

 了承されたマニュアル案は、▽血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)▽へパリン起因性血小板減少症(HIT)▽ネフローゼ症候群▽重度の下痢▽セロトニン症候群―など14疾患。それぞれについて、作成に当たった学会の代表を交えて検討した。
 また、新たにマニュアルを作成する副作用疾患として、▽小児の急性脳症▽大腿骨頭無腐性壊死▽角膜混濁―の3疾患が決まった。

 同マニュアルの作成は、医薬品の使用によって発生する副作用疾患対策などを行うために同省が2005年から開始した「重篤副作用総合対策事業」の一環。患者と医療従事者のそれぞれに対して、副作用の概要や初期症状などについての情報提供を行う。これまでに49疾患が公表されており、今回了承された14疾患以外にも9疾患で作成中。


【関連記事】
IFN添付文書の改訂内容を示した安全情報を公表
「メトトレキサート」添付文書改訂を指示―厚労省
提言のとりまとめに向け、議論を開始―データベース懇談会
抗精神病薬5成分で無顆粒球症と白血球減少の副作用
抗がん剤「ネクサバール」、因果関係否定できない死亡が7例

海岸にダイオウイカ漂着=最大級の無脊椎動物−新潟(時事通信)
買い物客らに車突っ込む 広島・福山の駐車場、7人重軽傷(産経新聞)
<寛永通宝>地域通貨で使用へ 香川・観音寺市で計画(毎日新聞)
公認会計士受かったけれど、直面する就職難(読売新聞)
平成電電広告掲載で新聞社の責任認めず 東京地裁(産経新聞)
posted by タガワ シュウジ at 04:31| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

広告


この広告は60日以上更新がないブログに表示がされております。

以下のいずれかの方法で非表示にすることが可能です。

・記事の投稿、編集をおこなう
・マイブログの【設定】 > 【広告設定】 より、「60日間更新が無い場合」 の 「広告を表示しない」にチェックを入れて保存する。


×

この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。